借入の基本って?キャッシング前に知っておきたいシンプルポイント

借入と言うと、簡単に言えば「お金を借りること」です。キャッシングやカードローン、住宅ローンなどの大型ローンも借入となりますが、それぞれの詳細をご存知ですか?

借入の種類によっては特徴が違っているため、知らないままで利用していると、思わぬトラブルや予想外の支払いに驚くことがあるかもしれません。

お金のことはとてもデリケートです。知っていれば避けられたトラブルにぶつからないよう、借入の基本的な特徴について、たまにはじっくり考えてみませんか?

借入の種類は様々!キャッシングから大型ローンまで特徴比較

借入は様々な種類があります。キャッシングが一番知られている「借入」ですが、カードローンや住宅ローン、フリーローンなど、名称によって内容が少々変わって来ることを覚えておくと便利です。

借入種類 特徴
キャッシング 主に個人向け
数万円~数十万円の少額借入額
利便性が高いが金利が高め
何度でも借入ができる
カードローン 主に個人向け
数万円~数十万円の少額借入額
キャッシングよりは金利が低い商品が多い
何度でも借入ができる
フリーローン 主に銀行が取り扱う個人向け
数万円~数百万円と幅広い融資額
基本的に利用目的の制限がない
借入は一度だけに限られる
大型ローン 主に銀行が取り扱う個人向け
住宅ローン、カーローンなど高額融資商品

個人が日常的に利用するのであれば、やはりキャッシング、カードローンに注目が集まります。

いずれも利用者のニーズに合わせた進化が目覚ましく、利便性では群を抜いた借入方法だと考えられるでしょう。

大型ローン、フリーローンは、主に銀行で取り扱われる商品です。大手の消費者金融ブランドでも近年は扱いが始まっていますが、まだまだ銀行のシェアが大きい分野であることは間違いないでしょう。

似て非なる?キャッシングとカードローンの違いとは

キャッシングやカードローンに関しては、既に利用した経験がある人も多いかもしれません。どちらも少額の借入ができ、また、借入方法がシンプルで利便性が高いことが最大の特徴です。

  • 少額から借りられるため返済計画を立てやすい
  • 日常生活の突発的な出費に対応しやすい
  • 金利は大型ローンよりも高めとなる
  • 何度でも借入ができる
  • キャッシングは主に消費者金融が取り扱う
  • カードローンは主に銀行、銀行系列が取り扱う

キャッシングとカードローンは、上記のような共通点が挙げられます。借入の最低金額が低く設定されているため、ちょっとした家計の補填や、冠婚葬祭などの急な出費に対応しやすいメリットがあります。

ただし金利は大型ローンよりも高めとなっているため、そこを心配する人も多いようです。しかし金利から発生する利息は、多くの商品で日割りとなっているため、借入期間によっては数百円~数千円で済むケースもあります。

借入する金額、借入期間(完済までの期間)をよく考えてみれば、結果的に利便性が高くなる特徴があることは間違いありません。

また、利用限度額内であれば、何度でも借入ができるのも助かりますね。

名称の違いですが、取り扱っている金融機関によって、キャッシング、カードローンと言う名称に分かれている程度に考えておけば差し支えないでしょう。

ただし銀行が発行しているカードローンは、一度でも返済が遅れると、残金を一括で返済するよう求められることもありますので、その点はしっかり把握しておきたいですね。

人生設計向け?フリーローン、大型ローンは一度だけ

フリーローンや大型ローンは、取り扱う金額がキャッシングやカードローンよりも大きいことが第一の特徴です。日常生活の中で手軽に使うと言うより、人生設計の中の大きな買い物の時に使われることがほとんどでしょう。

銀行で取り扱われることが多いフリーローン、大型ローンは、借入が一度だけとなっています。キャッシングやカードローンのように何度も利用できるわけではありません。

ただ、商品によってはキャッシングやカードローン機能が付帯しているものも多く、利用計画によっては日常の利便性も同時に手に入れられる優れた借入方法でもあります。

キャッシングはお手軽?実はしっかりした法律が待っている

利便性が高いことが魅力のキャッシング、手軽に利用できると思っている人も少なくないでしょう。確かに手軽であることは間違いありませんが、かと言っていい加減な借入方法というわけでもありません。

消費者金融が提供するキャッシングに関しては、「貸金業法」と言う法律が厳密に定められているため、決して適当に利用することは推奨できません。

  • 消費者金融のキャッシングは貸金業法が適用される
  • 利用者が借入できる金額の算出法、返済に関する項目が定められている
  • 主に利用者保護の観点から制定されている
  • 制定の目的は利用者の生活を圧迫しない借入、返済を推奨するため

貸金業法の細かい内容は後述しますが、制定された理由は「利用者の生活を圧迫しない借入と返済のため」と言うことができます。

過去、貸金業法が今ほど厳しくなかった頃には、返済に困る利用者が少なくありませんでした。生活が破綻する人も出て、社会でも問題となり、今のような細かく厳しい法律に生まれ変わったのです。

現在は以前よりもトラブルが減少し、消費者金融側の意識改革や企業努力によって、分かりやすく、安心して利用できるキャッシング商品が提供されています。

銀行カードローンは対象外!それでも注意するべき借入商品とは

カードローンは銀行で取り扱っていることが多く、適用される法律は銀行法となっているケースがほとんどです。銀行は貸金業者ではないため、貸金業法の対象外となっているのです。

しかし、気を付けるべき点としては、「母体が銀行の系列となっている貸金業者のカードローン商品」に対しては、やはり貸金業法が適用されるということでしょう。

  • 銀行系列の貸金業者も存在するため、事前チェックが必要
  • 商品名に銀行の名がついていても発行元が貸金業者なら貸金業法が適用
  • ただし銀行が直接発行している商品は対象外

金融業界は複雑で、銀行と貸金業者だけに単純に分けられないこともあります。銀行や大きな母体が運営するグループに属する貸金業者(消費者金融や信販会社)など、様々な絡みが存在します。

そのため、少々分かりにくくなっていることも否定できません。銀行が直接発行しているカードローン「のみ」が銀行法適用となります。

それ以外のカードローンは貸金業者の発行となるため、貸金業法が適用されます。カードローンの商品案内や公式サイトに明記されていますので、申し込みの前によく確認する必要があるポイントです。

貸金業法の詳細は?申し込みから返済まで細かい規則!

では、実際に貸金業法とはどのようなものなのでしょうか。細かく設定された法律ではありますが、利用者側としてであれば、抑えておくべきポイントはそこまで難しくはありません。

項目 内容
総量規制 借り過ぎ、貸し過ぎの抑制
利用者の年収の三分の一以上を超える借入はできない
(貸金業者は超える貸付をしてはならない)
上限金利 15%~20%の範囲での貸付
貸金業者のみへの規制 貸金業務取扱主任者の配置義務
営業所ごとに必ず必要

おおまかな項目はこの3つです。利用者側がダイレクトに意識するべき項目は、総量規制と上限金利の2項目になります。いずれも借入、返済に重点が置かれた項目ですね。

貸金業法を遵守した正規の貸金業者(消費者金融)から借りるのであれば、利用者側が上記の項目に違反することはほぼありません。あったとすれば、業者側の計算ミス、手続きミスが原因となることがほとんどでしょう。

利用者が上記の項目に違反する結果となってしまっても、罰則を受けることはありません。あくまで「利用者を圧迫しないために制定された法律」であるからです。

違反する結果になった場合、そのような貸付をした業者側に責任があるとされ、業者側が国からの指導や罰を受けることになります。

また、利用者が意図的に貸金業法を無視した借入をすることは、正規の業者が相手であればまず不可能です。こういった点を見ると、貸金業法は利用者を保護する観点で制定された法律であることがよく分かりますね。

もっと詳しく!気になる総量規制と借入の関係

ここで総量規制について、もっと詳しく見てみましょう。借入できる金額にdirectに反映される規則ですので、気になる人も多いかもしれません。

  • 2006年公布、2010年完全施行
  • 年収の三分の一を超えた借入を禁止する内容
  • 一社からではなく、数社の借入合計が三分の一以下である必要がある
  • 総量規制の上限に近い場合は新規の借入ができないこともある
  • 借入金の利用目的によっては例外・除外となるケースもある

2010年から完全施行された総量規制は、正規の貸金業者が厳重に守る項目のひとつです。年収の三分の一以上を借りられないことは間違いありません。新規借入ができない!と思ったら、総量規制を考えても良いでしょう。

また、総量規制の金額計算は、一社からの借入ではありません。もし数社から借入をしたとしたら、全ての借入金を合計した金額が総量規制内であることが大前提です。

総量規制に達していない時でも、もしかしたら新規や追加での借入ができないかもしれません。総量規制の限界ではないものの、既に限界に近い借入を行っている場合、貸金業者側が自主的に取引を停止することがあるためです。

しかし、総量規制に達しそうであっても、あるいは達していたとしても、緊急時の用途によっては総量規制にカウントされない「例外・除外」というケースもあります。用途は様々ですので、ぜひ抑えておくと良いでしょう。

銀行発行のカードローンは?安易に対象外と考えないこと!

銀行が直接発行しているカードローンは、銀行法が適用されるため、貸金業法は適用されません。となると、貸金業法の一項目である総量規制も適用されないと考えることができます。

実際、法律の解釈としてはその通りです。しかし、「だったらいくらでも借りられる!」と考えることは絶対にNGなんです。以下のチェック項目をご覧下さい。

  • 総量規制の法律は銀行カードローンには適用されない
  • しかし2017年より過剰融資の懸念の声が上がる
  • メガバンクを主導とした自主規制が始まる
  • 年収と返済能力に応じた貸付をより強化している
  • 実質的に年収の三分の一以上の借入は不可能と考えて良い

確かに、銀行カードローンは総量規制の対象外です。これは法的に確かなことです。しかし、そのことにより、返済能力を超えた借入が可能であるのでは?(過剰融資では?)という意見が見られるようになりました。

そして日本の三大メガバンクと呼ばれる三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行では、既に「貸付条件を年収の三分の一までとする」という、貸付に関する自主規制の方針を発表しています。

2018年8月の現状、注目されているのは三大メガバンクですが、他の銀行もいずれは足並みを揃えると考えておいた方が良いかもしれません。

法的には銀行カードローンに総量規制が適用されることはありませんが、今後は銀行の自主規制により、総量規制とほぼ同様の貸付・借入状況になると言っても差し支えなさそうです。

借入も返済もサポート万全!困った時には相談可能

貸金業法や総量規制、銀行の自主規制と、何となく気分が落ち込んでしまいそうな説明が続きましたが、通常の生活の中、計画的に利用できるのであれば、心配することは何もありません。

特にキャッシングをメインとする消費者金融は活気があり、利用者が困らないよう、しっかりしたサポート体制を準備しています。困った時、あるいは何か分からないことがある時は、遠慮せずにどんどんサポートを利用しましょう。

  • 困った時にサポートを求めても嫌がられることはない
  • 消費者金融側からすれば貸し倒れが一番困る
  • つまり問題ない借入から完済ができるよう、全力でサポートしてくれる

サポートを求めると消費者金融のスタッフに嫌な対応をされるのでは?と尻込みしてしまうかもしれませんが、決してそんなことはありません。

貸す側としては、返済ができずに自己破産などをされてしまう方がよほど困ります。一銭も返って来ない貸し倒れとなり、会社の損失となってしまうからです。

そんなことになるくらいなら、困っている利用者を全力でサポートした方が、結果的に貸し倒れを避けられる可能性が高くなります。そして利用者も助かります。

困った時にサポートを求めることは、決して迷惑をかけるわけではありません。むしろお互いにメリットが生じ、いわゆるWin-Winの結果を手に入れることに繋がります。

借入は計画第一!おトクなサービスも探していこう

返済計画を念頭に入れて借入を考えると、多くの業者のおトクなサービスを見付けることができます。

最近では「借入から一定期間の間は金利ゼロ、利息なしの元金だけ返済すればOK!」というサービスが大人気です。

この他にも返済時の手数料が無料であったり、コンビニATMとの連携で非常に便利に借入や返済ができるといったサービスもあります。もちろん消費者金融のブランドによっては、他にも多くの特徴があることでしょう。

ただ、多くのサービスがありすぎて、逆に訳が分からなくなってしまう可能性がないとは言えません。そんな時にもやはり、気軽にサポートにヘルプを求めると良いでしょう。

知りたいこと、分からないことは放置しない。これが借入をスマートに行う重要ポイントのひとつですね。

知識があれば怖くない!情報のアップデートを積極的に

借入は怖いことではありません。今時はインターネットで調べれば、多くの回答を得ることができますし、気になる銀行や消費者金融に直接ヘルプを求めても良いのです。

とはいえ、金融業界は刻々と情報が変わっていきがちな世界です。借入先のお知らせメールをこまめにチェックするだけでも、自然と知識は増えて行くことでしょう。

スムーズな借入や返済のためには、情報のアップデートが欠かせません。あなたが困らないためにも、キャッシングやカードローンといった借入の基礎知識についての見直しをしてみてはいかがでしょうか。